広告効果測定が必要なのは当たり前、だけど現場に浸透していかないワケ

先日、電通が発表した「2007年日本の広告費」によるとインターネット広告費は6000億円規模になった。インターネット広告の最大の特徴は「効果がクリアにわかる」点であり市場拡大によって、より効果測定に対する意識が向上すると思われるが、現実はそうでもないようだ。【関連記事はこちらへ！ 】

広告効果測定市場が拡大したワケ

　インターネット広告費の伸びと比例して、広告効果測定ツール市場も急拡大している。はじめに、広告効果測定市場が拡大した流れを簡単におさらいしてみよう。

　インターネット広告が普及しはじめた2000年前後は、バナー広告などが市場を盛り上げていた。しかし、TVCMや新聞・雑誌といった「マスメディアを補完」する媒体に過ぎず、インターネット広告自体の存在感も薄かったといえる。その後、ネットバブルがはじけると同時に、市場全体がIT不況となり、インターネット広告の伸びが鈍化した時期があった。

　ネットバブル後、再びインターネット広告が活況となった。その推進力となったのが、検索エンジン連動型広告である。検索エンジン連動型広告とは、GoogleのAdWordsやオーバーチュアのスポンサードサーチといった、検索エンジン上に表示される広告サービスのこと。費用対効果の判断がしやすい検索連動型広告の普及は、クライアント側が「効果測定」に対する意識を高めるきっかけとなった。

　一方「広告効果測定」というキーワードを売りに業績を伸ばす会社もあらわれた。その代表格が、ネット広告代理店大手のオプトだ。オプトは「ADPLAN」という広告効果測定ツールを切り口に市場を開拓。サイバーエージェント、セプテーニと並び、ネット広告大手の存在となった。その後、サイバーエージェント、セプテーニも独自にツールを開発。ネット専業大手3社しか広告効果測定ツールを出さなかったため「アドエビス」のようなサードパーティ製品も生まれ、広告効果測定市場は急拡大を続けている。

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