電通消費者研究センターは、4月に行われた「電通消費実感調査」の結果を発表。消費マインド指数は2007年10月度から連続して減少して貯蓄意向が高まるなか、世代によっては男女間でその意欲に大きな開きがあることがわかった。

　今回の調査は、東京30km圏の学生を除く18～69歳の男女個人を対象に行われ、652サンプルを得ている。発表された資料によると、現在、貯蓄をしている人は全体の8割。しかし「着々と貯蓄している」人が21.9％なのに対して、「貯蓄しているが不十分」が55.7％、「貯蓄できる状況ではない」が14.0％と、思い通りに貯蓄できない人が多いことがわかった。

　また、「貯蓄していない」人は、男性20代で43.6％と特に多いのに対して、女性20代で貯蓄していない人は1割程度にとどまっている。

　今後の貯蓄意識については、「無駄遣いを減らして貯蓄を増やしたい」が55.8％で最も多く、「今の貯蓄ペースや仕方でよい」20.4％、「生活費を切り詰めても貯蓄を増やしたい」14.3％と続いている。なかでも女性30代では、「無駄遣いを減らして貯蓄を増やしたい」と答えた人が7割近くと特に高くなっている。

　今回の消費マインド指数は4回連続で低下して276.6となり、2002年12月とほど同じ水準にある。消費支出の引き締め傾向を見ると、1年前と比べて消費支出を「引き締めている」「少し引き締めている」は微増しているが、分野別の支出意欲は、ファッション以外の食費、生活用品、耐久財などの分野では前回2月度調査よりもやや改善している。

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