ブログとTwitterで世界中に広まった「GoogleのPay Per Post問題」の今後

　このコラムは、「Markezine」と「Web担当者Forum」「日経ネットマーケティング」各誌の編集長が、毎回同じテーマでネットマーケティングを語るコーナーです。他誌編集長のコラムも併せてご覧ください。
・グーグルの「ペナルティ規定」にはより一層の説明責任が求められる
（日経ネットマーケティング）
・グーグル日本のページランク低下の件を語るならこれくらい理解しておこうよ
（Web担当者Forum）

自らにペナルティを科したGoogle

　この騒動については、すでに書きつくされている感がある。日本だけでなく、海外のブロガーやニュースサイトがこのネタを取り上げ、痛烈な批判が飛び交った。

　Google Japanは公式ブログで、自ら行ったプロモーションが、自身のガイドラインで禁止している「有料リンク」と見なされる「ブロガー達に対価を払うことにより紹介記事を書いてもらういわゆるPay Per Postネットワークからのもの」であったことを認めた。そして、Google.co.jpのページランクは9から5に下げられた。

　しかし、痛手を受けたのはGoogleだけではなかった。

クチコミについての議論が再燃

　ブロガーに報酬を与えて記事を書かせるプロモーション手法は、ブログが一般化し、「メディア」として認知されたことを受けて登場した。通常、その対価は非常に安価である。

　今回、プログラムに参加したブロガーの記事には、クチコミマーケティングのプログラムに参加していることを示す一文が含まれていた。プログラムを運営するサイバー・バズは、今回のプログラムはPay Per Postには該当しないというコメントを発表した。

　しかし、サービス概要を記した同社のFAQが、問題が表面化したのちに修正されていたことが、修正前のページを保存していたGoogleのキャッシュデータから明らかになるという、皮肉な事態に。これまでも何かと論議の的になってきたPay Per Postについて、関係者は再び自問自答を迫られることになった。