ネットでの消費行動の決定には企業サイトの影響が大―ネットレイティングスの消費者動向調査

　ネットレイティングスは、アイブリッジと共同で、インターネットでの購買行動プロセスを明らかにする「商品・サービスのネット利用に関する調査～企業メーカーサイトの利用者評価」調査を実施、その結果を1月29日に発表した。

　今回は、「パソコン、オーディオ、家電メーカー」、「クレジット会社」、「証券会社」、「就職・転職会社」の4業種を対象に、商品・サービスの購入検討プロセスにおいて、インターネットメディアが消費行動にどのような影響を与えているかが調査された。その結果、インターネットを利用している消費者の購買行動プロセスには、ネットはもちろん、ネット以外のメディアも影響を与えていることがわかった。

　たとえば、クレジットカード会社のサービス利用決定に注目すると、サービスの認知段階で影響を与えているメディアの割合は、下記のようになっている。

　1. ネット（企業サイト、一般サイト、バナー・メール、メルマガ）…41％
　2. テレビ…20％
　3. 店頭…13％
　4. チラシ・カタログ・DM…7％
　5. 家族・知人…6％

　一方、サービスの比較検討段階では「ネット（企業サイト）」が、利用決定段階では「ネット（企業サイト）」と「店頭」の影響が大きい。また、ネットだけに注目すると、その業種の専門・比較サイトの影響よりも企業サイトの影響が大きくなっていることがわかった。

　また、クレジットカード会社サービス利用者では、企業サイト訪問時に資料請求などの何らかのアクションをする人の割合は82％で、この人たちのサービスの理解度や好意度、企業の好感度やサービスの利用意向指標は、アクションしない人と比べて約2倍。この傾向は他の業種でも同様であるため、サイト内でのアクションが商品やサービスの関心度指標と言えそうだ。

プレスリリース：「商品・サービスの購入決定段階では企業ウェブサイトが大きな影響力を発揮～ネット利用者の購買行動プロセス調査」 （PDF）