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MarkeZine Day 2024 Spring

値上げラッシュはヘビーユーザーにも影響 多面的な購買データで読み解く生活者の行動・意識の変化

 コロナ禍を経てインバウンド需要が戻るなど、活発化する経済活動。しかし、国内生活者の購買行動は、コロナ禍ともそれ以前とも異なる様相を呈しているようだ。MarkeZine Day 2024 Springにリサーチ・アンド・イノベーションの山田護氏が登壇し、MAU30万人を誇る買い物アプリ「CODE(コード)」によって蓄積した大量のデータから、アフターコロナの生活者の購買行動について読み解いた。

「レシート」「バーコード」による正確性の高い購買データ

 2014年にリリースされた「CODE」は、レシートと購入商品のバーコードをスマホでスキャンして登録すると、ポイントがもらえるアプリだ。“ポイ活”ができるほか、生活に便利な家計簿機能や、買い物の参考となる商品の口コミ機能、店頭での販売価格をチェックする機能を搭載するなど、「普段の買い物を楽しくする」というコンセプトで運営されているのが特徴となっている。

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 楽しく買い物できる工夫から長期継続ユーザーの囲い込みに成功しており、登録ユーザー数は320万人超を誇る。ユーザー属性は20代〜50代の女性が大半。全国の各地域から購買データを取得できているのに加え、「レシート」と「バーコード」の二つのデータを取得することでその正確性の高さも担保し、従来のレシートのみ収集の購買データよりも精度の高いビッグデータの保持を可能にしている。

 CODEを運営するリサーチ・アンド・イノベーションでは、こうした購買データに、ユーザーの性別や年齢といった属性情報やレシート撮影で集めた商品情報、店舗やチェーンの情報を組み合わせることで、確実な購買データに基づくアンケートやインタビューの実施、販促やデータ分析へ活用できるマーケティングソリューションを提供している。

 本セッションではこれらのデータから、現在の生活者の購買行動がコロナ禍やそれ以前とどのように変化しているのかを、同社の取締役であり、営業本部長の山田氏が解説した。

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株式会社リサーチ・アンド・イノベーション 取締役 営業本部長 山田護氏

口コミデータから見る「コロナ禍の潜在的ニーズ」

 山田氏はまず口コミデータに基づいた調査結果を発表した。調査では、ユーザーがCODEで登録した全商品の口コミをテキストマイニングにかけ、キーワードを切り出し、前年同期と比較した(2022年8月から2023年7月の期間で実施)。

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 最も件数が多かったワードは「値上がり、高い、物価高」で前年比212%増加しており、次いで「割引、値引き」(150%増)や「コストパフォーマンス、お値打ち」(156%増)と続く。

 生活者を取り巻く環境には、2023年5月のコロナ5類移行や2022年10月から相次ぐ食品の値上げラッシュなどの様々な変化が起こった。この調査結果からもそれらが消費者行動に大きな影響を与えていると推察できるだろう。

 一方で、4位にランクインした「お土産」や「旅行」のようなワードについて細かく見てみると、2022年のGW明けぐらいから増加傾向にあったという。「コロナ禍での我慢に限界があり、潜在的なニーズが常にあったことが見てとれる」と山田氏は述べた。

 「値上げ」の口コミトレンドに関しては、2022年10月以降から高まっており、「実際の商品購入を通して、初めて値上げを実感する」というユーザーの気持ちが表れた結果となっている。

 さらに口コミが多かった商品を見てみると、「卵」や「油」、「もやし」「マヨネーズ」といった、日々の食生活と密接に関わるカテゴリ群が上位に入った。

 商品の内容量が「減った」というワードについて、口コミが多かったのは定番の菓子パン商品やディスカウントショップPB商品の不織布マスクで、どちらも当時ネット上で大きな話題となっていたものだ。

 とりわけ、既存のファンが多いロングセラーブランドで個数が減ったという言及が多い傾向にあり、「以前のものと比較されやすいため、ブランド価値を維持しながら値上げしていく大変さが、CODEの口コミデータからも見てとれる」と山田氏は話す。

 続いて山田氏は、コロナ禍を経て変わった“買い物距離”についてCODEのビッグデータから解説した。

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この記事の著者

古田島 大介(コタジマ ダイスケ)

 1986年生まれ。立教大卒。ビジネス、エンタメ、カルチャー、web3、NFTなど興味関心の湧く分野を中心に執筆活動を行う。社会のA面B面、メジャーからアンダーまで足を運び、現場で知ることを大切にしている。

※プロフィールは、執筆時点、または直近の記事の寄稿時点での内容です

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MarkeZine(マーケジン)
2024/04/22 08:00 https://markezine.jp/article/detail/45213

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